新車買うならカーリースがおすすめ。マイカーを手に入れる方法といえばローンを組む、もしくは現金で車を購入するというのが一般的でした。
そんな中、気軽にマイカーライフを始められると近年高い人気を集めてきているのがカーリースです。
では実際に、カーリースの仕組みや、どのような人におすすめなのか紹介していきます。
カーリースってなに？
カーリースとは一言で言うと、お好きな車に月々定額で乗れる支払いプランのことです。
車のサブスクリプション(定額)サービスなので、もちろん頭金は0円！リース期間中の車検や諸費用、必ずかかってくる税金なんかも全て定額料金の中に含まれているので、突発的な出費は一切かかりません。※メンテナンス内容によって異なります。
つまりカーリースなら家計に負担がかからず、お好きな車を新車で手に入れることができるんです。
カーリースの仕組み
カーリースはカーリース会社から車を「借りる」ものです
契約者が欲しい車をリース会社が代理で購入します。
契約者は月々一定額のリース料金を支払うことで、その車をリース会社から借り受け、契約期間中はマイカーのように使用できるという仕組みです。
「所有」ではなく「使用」する権利を得ることになります。
カーリースのメリット・デメリットは？
カーリースのメリット
1. まとまった資金がなくても車を所有できる
カーリースの場合、通常、車の購入に必要な初期費用は月々の月額費用で支払う事になるため、貯金ゼロでも新車を持つことができます。
車両本体価格はもちろん、頭金や税金、各種諸費用などのまとまった金額の用意がなくても初月から決まった月額の固定費用を支払うだけというところがメリットです！
2選べる車種やグレードが豊富
車を借りるサービスというとレンタカーやカーシェアを思い浮かべる方も多いとおもいますが、このようなサービスの場合、車種やグレード、車体の色などはその会社で取り扱っている物のみになってしまいます。
対してカーリースはというと、同じように車を借りるサービスではありますが、レンタカーやカーシェアとは異なり、好きな車種やグレード、カラーを選択できます。
3.車にかかる費用が明確になる
車を所有していて大変になってくるのが、車にまつわる費用の煩雑さと急な出費です。メンテナンスにより毎月かかる車の維持費が読めなかったり、車検や税金などで急に数万円も必要になったりと、毎月のように振り回されることもめずらしくありません。
その点カーリースであれば、税金・車検・メンテナンスがコミコミで毎月定額なので家計の不透明さがなく、車にかかる維持費の大半を明確にすることができます。
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カーリースのデメリット
1.満期時に残価清算が発生する可能性がある
カーリースでは、リース満了時の車両売却価格を予測し、その金額を残価として設定することで、月々の支払額を低く抑えています。
これを残価設定といい、リース満了時には残価を車両で精算するのが一般的です。
しかし、車体の傷や汚れ、その時の中古車市場相場などで車両売却価格が残価に満たなければ、不足分を現金で支払う必要があります。
2.事故などで全損になった場合は、残っている金額(残債)が一括清算となる
契約車輛が廃車＝契約終了となるので、その時点でリース費用を全額支払わなければいけません。
そうなっても困らないように車両保険の加入が必要です
3.自由にカスタマイズできない
カーリースの車は購入した時のように、自由にカスタムすることができません。
自動車メーカーが取り扱っている純正オプションであれば大丈夫ですが、カー用品店などで売られている社外品やパーツによる現状回復不可能なカスタムは禁じられています。
仮に車に穴をあけるようなカスタマイズをすれば、満期時の査定額が下がり手出し金が発生する可能性があります。
どのような人におすすめなの？
貯金がないけど新車に乗りたい人
新車の購入には最初に自賠責保険や税金などのまとまった初期費用が必要です。なのでまとまった額の貯金が無いと新車の購入が難しくなってきます。
一方、カーリースであればまとまった初期費用が必要なく、初月から決まったリース料金を支払うだけです。そのため、貯金がないお客様でも最新の装備がついた新車に乗ることが出来ます。
車にかかる費用を一定にし、安心して新車に乗りたい人
カーリースは、毎月定額のリース料金を支払うことで新車に乗れるしくみです。月額料金には車両本体価格のほか、各種税金や自賠責保険料、車検やメンテナンスなど、車の維持にかかるさまざまな費用が含まれます。
このように、車にかかる維持費が定額になっています。急な出費がなく安心なカーライフが過ごせます。
事業用の車を探している人
個人事業主や法人など、事業用の車が欲しいと考えている人は、節税の観点からカーリースを利用するのがおすすめです。通常車を購入した場合、経費として計上できるのは金利のみとされています。なので節税といった観点ではあまりおすすめできません。
一方、カーリースの場合は月々のリース料金を経費として計上できます。さらに、減価償却のような面倒な手続きも不要なので、手間をかけずに大きな節税効果を得ることが可能です。
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